【USPジャパンの視点】
要約
〇 JNTO（日本政府観光局）は定例会見で2022年の取り組みを説明。インバウンド再開を見据えて、「高付加価値旅行」「サステナブルツーリズム」「アドベンチャートラベル」を重点的に進めていく方針を明らかにした。
解説
国際観光、訪日旅行の再開に向けてツーリズムトレンドを深く熟考した対応が不可欠
上記の3つのワードに関しても、その言葉だけでなくトレンドとなっていく背景を知ることで有効な対応が可能となる。
「高付加価値旅行」は後述されるように「航空運賃高騰＝富裕層先行」だけでなく、防疫意識も働いてバタバタしないロングステイの旅が評価されていることなども知れば、各事業者が対応できることも変わってくる。
「サステナブルツーリズム」では、世界の多くのツーリストは、サステナブルな取り組みを行う施設を選択肢の上位に考えていること、その対応にはSDGsを本気で理解することが必要なこともその一つだ。
「アドベンチャートラベル」も、本来日本のリソースが豊かであること、ラフティングのようなコンテンツを強くイメージするのではなく、取組みには幅があることなどを知ることが次の有効な一歩につながると考える。
【記事の概要】
日本政府観光局(JNTO)は定例会見を開き、2021年夏に開催された東京オリンピック・パラリンピック(東京2020)に合わせて実施した海外への情報発信について、その効果を測定した調査結果を発表した。
併せて定例会見では、JNTOの2022年の取り組みも説明。インバウンド再開を見据えて、「高付加価値旅行」「サステナブルツーリズム」「アドベンチャートラベル」を重点的に進めていく方針を明らかにした。
高付加価値旅行については、今年1月に「高付加価値旅行推進室」を設置。富裕層向けのコンテンツの収集を強化するほか、国内オペレーターやコンシェルジュなどとのネットワーク化、海外旅行会社を通じたセールスの拡充などで組織横断的に取り組みを強化する。会見に臨んだJNTO理事の蔵持京治氏は、「インバウンド再開後は航空運賃が高いと予想されることから、先に富裕層が動く可能性がある」として、この市場での需要拡大に期待を示した。
サステナブルツーリズムでは、新たに「サステナブルツーリズム推進室」を設置。全国のサステナブルツーリズムに関わる施設やアクティビティ50件をデジタルパンフレットにまとめた。さらに、来年度にはコンテンツを拡充したうえで、特設ページも開設する計画だ。現在サステナブルツーリズムについては、欧州が先行しているが、「今後はその意識は世界的に高まっていく」(蔵持氏)との考えだ。
アドベンチャートラベルについては、ATTA主催の「アドベンチャー・トラベル・ワールド・サミット(ATWS)」が2023年に北海道で開催されることが決まったことから、これを契機に訴求を強化していく。具体的には、海外での商談会に参加し、日本のアドベンチャートラベルをアピールするほか、JNTOのサイトで特設ページを拡充し、モデルルートやアクティビティを海外に発信していく。さらに、蔵持氏は現地ガイドなどの人材育成も重要と指摘。「受け入れ体制を整えるために、自治体やDMOと協力していく」方針を示した。
【引用元】
https://www.travelvoice.jp/20220126-150542?tvm
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